ドメインの種類を一覧で解説！.com・.jp・.co.jpの意味と違い

サイトを開設しようとすると、.com、.jp、.co.jp、.shopなど、さまざまなドメイン名の末尾が候補に並びます。ドメインの種類を一覧で確認したいものの、違いが分かりにくく、どれを選べばよいか迷う方も多いのではないでしょうか。

ドメインの種類によって、登録できる人や組織、サイトの用途や運営主体の伝わり方、地域との結び付きの示しやすさが異なります。公開後にドメインを変更すると、URLの変更や転送設定などを見直す必要があるため、最初の段階で違いを押さえておくと安心です。

この記事では、代表的なドメインの種類を比較表で整理し、用途に合った選び方から、取得後に必要な設定や注意点まで解説します。

ドメインの種類を一覧で紹介

まずは全体像から見ていきましょう。ここでは、すべてのドメインを網羅するのではなく、初心者が独自ドメインを選ぶ際に知っておきたい代表的な種類を一覧にまとめました。それぞれの詳しい違いは、次章以降で順番に解説します。

なお、この表はドメインを選ぶ際に比較しやすいよう、代表的な選択肢を並べたものです。すべてが同じ階層の分類ではなく、新gTLDはgTLDに含まれます。

表内の汎用JP、属性型JP、都道府県型JPは、いずれも日本のccTLDである.jpを使うJPドメイン名です。

●●.co.jpや●●.tokyo.jpのように、.jpの前に組織種別や都道府県名を含む構造になっています。日本向けのサイトで迷いやすい部分のため、次章であらためて詳しく解説します。

ドメインの取得料金や更新料金は、選ぶ種類や取得サービスによって異なります。初年度の料金だけでなく、更新時の料金や条件も確認したうえで申し込みましょう。

ドメインとは？.comや.jpの意味を知ろう

Webサイトを作る際に目にする.comや.jp、.co.jpなどは、いずれもドメイン名に関わる表記です。ただ、見たことはあっても、それぞれが何を意味するのかまで理解している方は多くないかもしれません。

ここでは、そもそもドメインとは何か、.comや.jpがどの部分を指すのかを整理しておきましょう。

ドメインはサイトやメールアドレスに使う名前

ドメイン名とは、Webサイトやメールアドレスに使われる、インターネット上で対象を識別するための名前です。インターネット上の住所のような役割と考えると、イメージしやすいでしょう。

たとえば、WebサイトのURLや、メールアドレスの@より後ろの部分に使われています。

同じ完全なドメイン名を、複数の人や組織が同時に登録することは原則としてできません。空いている名前を先に申請した人が登録できる先願主義が基本ですが、登録条件や文字数のルール、他者の商標などには注意が必要です。

自分で取得して管理するドメイン名は、独自ドメインと呼ばれます。

なお、ドメインとURLは同じものではありません。URLはhttps://やページの場所を示す部分まで含めたWebサイトのアドレス全体で、ドメイン名はその一部です。

.comや.jpはドメイン名の末尾にある部分

.comや.jpは、ドメイン名の末尾にある部分で、トップレベルドメイン、またはTLDと呼ばれます。ドメイン名はドットで区切られており、いちばん右側の部分がトップレベルドメインです。

たとえば、example.co.jpというドメイン名を見てみましょう。右端の.jpは、日本に割り当てられた国別コードトップレベルドメインです。左へ進むごとに、第2レベル、第3レベルと階層が深くなります。

●●.co.jpの場合、coは属性型JPドメインで会社などの組織種別を表す部分です。●●は、登録ルールや空き状況の範囲内で決める名前の部分にあたります。

ドメインの種類は、.comや.jpのようなトップレベルドメインの違いだけで決まるわけではありません。●●.jpと●●.co.jpのように、.jpの下の構造や登録条件によって区別されるものもあります。

次章では、ドメインを選ぶ際に知っておきたい代表的な分類を整理していきます。

ドメインの主な分類を知ろう

.comや.jpのように、ドメイン名の末尾にある部分はトップレベルドメイン、またはTLDと呼ばれます。TLDは大きく、特定の国や地域に結び付かないgTLDと、国や地域に割り当てられたccTLDに分けられます。

さらにgTLDの中には、新しく追加された新gTLDや、登録資格が設けられているものもあります。ここでは、ドメイン選びで知っておきたい主な分類を整理しましょう。

gTLDとは

gTLDは、特定の国や地域に限定されないトップレベルドメインです。.com、.net、.orgなどが代表例で、世界中で利用されています。

.comや.netなど、登録要件がないgTLDは、個人か法人かを問わず登録できるものが多く、個人サイトから企業サイトまで幅広い用途で候補にできます。

ただし、gTLDの中には登録資格が設けられているものもあります。詳しくは、この章の後半で解説します。

新gTLDとは

新gTLDは、従来からある.comや.netなどに加えて、新たに導入されたgTLDの総称です。.shop、.blog、.appなど、サイトの内容や用途を表しやすい文字列も多くあります。

選べるTLDが増えたことで、希望する文字列を使える可能性は広がりました。ただし、空き状況や料金、登録条件はTLDごとに異なります。取得前には、利用するドメイン取得サービスで最新の情報を確認しましょう。

また、.appのように、Webサイトを公開する場合はHTTPSの設定が実質的に必要となるTLDもあります。登録条件だけでなく、運用時の注意点も確認しておくと安心です。

ccTLDとは

ccTLDは、国や地域ごとに割り当てられたトップレベルドメインです。日本の.jp、アメリカの.us、イギリスの.ukなどが代表例です。

国や地域と結び付いたドメインのため、地域との関係を伝えたいサイトで候補になります。ただし、登録条件は国や地域ごとに異なります。海外からでも登録できるものがある一方で、現地に住所や拠点が必要なものもあります。

日本の.jpは、日本国内に住所を持つ個人・団体・組織が登録できる国別ドメインです。.jpを使うJPドメインにはいくつかの種類があるため、次章で詳しく解説します。

登録資格が必要なgTLDもある

gTLDの中には、特定の業種や団体向けに登録資格が設けられているものもあります。たとえば.aeroや.coopなどは、登録前に対象となる業種や団体であるかを確認する必要があります。

個人ブログや一般的な企業サイトを作る場合に、こうしたドメインを選ぶ場面は多くありません。ただし、ドメインには幅広く登録できるものがある一方で、登録資格を確認しなければならないものもある、と覚えておくとよいでしょう。

JPドメインとは何？種類別に違いを解説

JPドメイン名は、日本の国別コードトップレベルドメインである.jpを使うドメイン名の総称です。表記の構造や登録資格によって、汎用JP、属性型JP、都道府県型JPなどに分けられます。

ここでは、個人・店舗・一般企業が検討しやすい汎用JP、属性型JP、都道府県型JPの3種類を取り上げ、それぞれの違いを見ていきましょう。なお、地方公共団体などを対象とするLG.JPや、新規登録を終了している地域型JPもあります。

汎用JPドメインとは

汎用JPドメインは、example.jpのように、.jpの前に任意の文字列を置くタイプのJPドメインです。使用できる文字や空き状況などの条件を満たせば、日本国内に常設の住所がある個人・団体・組織が登録できます。登録できる数に制限はありません。

用途に関する登録資格は設けられていないため、個人ブログ、店舗サイト、ネットショップ、企業サイトなど、幅広く使えます。漢字・ひらがな・カタカナを使った日本語ドメイン名を登録できることも特徴です。

国内向けであることを示しながら、会社名や店舗名、サービス名などをシンプルに表現したい場合に検討しやすいドメインといえるでしょう。

属性型JPドメインとは

属性型JPドメインは、.jpの前に組織の種別を表す文字列が入るタイプです。●●.co.jpのように、組織の種類ごとに登録資格が定められています。

主な属性型JPドメインは次のとおりです。

このほか、ネットワークサービス向けのNE.JP、JPNIC会員組織向けのAD.JP、地方公共団体などを対象とするLG.JPもあります。

属性型JPドメインは、原則として1組織につき1つのドメイン名を登録できます。ただし、属性によっては例外があるため、取得前に登録条件を確認しましょう。

.co.jpは、日本国内で登記した会社が登録できるドメインです。そのため、会社が運営するサイトであることを示しやすく、企業サイトの候補として検討されます。

ただし、.co.jpを使うだけでサイトの安全性が保証されたり、検索順位が自動的に上がったりするわけではありません。登録条件や運営主体の分かりやすさを基準に選びましょう。

都道府県型JPドメインとは

都道府県型JPドメインは、●●.tokyo.jpのように、.jpの前に都道府県名が入るタイプです。全国47都道府県の名称に対応しています。

日本国内に常設の住所があれば、個人・団体・組織を問わず登録でき、登録数に制限はありません。登録者の住所と、ドメインに含める都道府県名が一致している必要もないため、どの都道府県名でも登録できます。

地域名を含むため、店舗や地域密着型のサービスなど、地域とのつながりを伝えたいサイトと相性がよいでしょう。

なお、●●.chiyoda.tokyo.jpのように市区町村名を含む地域型JPドメインもありますが、新規登録の受付は2012年3月31日に終了しています。これから取得する場合は、汎用JP、属性型JP、都道府県型JPを中心に検討しましょう。

ドメインの種類と混同しやすい用語

ドメインについて調べていると、日本語ドメイン、プレミアムドメイン、サブドメインといった言葉も出てきます。これらは、.comや.jp、汎用JP、属性型JPのような「登録するドメインの種類」を表す言葉ではありません。日本語での表記方法、価格設定、取得したドメインの使い分けに関する用語です。

名前が似ていて混同しやすいため、それぞれの意味を整理しておきましょう。

日本語ドメインとは

日本語ドメインとは、ドメイン名の一部に漢字・ひらがな・カタカナなどの日本語を含められる仕組みです。たとえば、会社名.jpのように、日本語を使ったドメイン名を登録できます。

日本語ドメインは、トップレベルドメインの種類ではありません。日本語を含む文字列をドメイン名に使えるようにする、国際化ドメイン名、またはIDNと呼ばれる仕組みに基づいています。

DNS上では、日本語を含む文字列はPunycodeという形式に変換され、xn--から始まる英数字の文字列として処理されます。

日本語で意味が伝わりやすい一方で、URLの入力フォームや外部サービス、メール運用で対応状況を確認したい場面があります。初めてサイトを作る場合は、英数字のドメイン名を主として選び、日本語ドメインは用途や運用環境に応じて検討するとよいでしょう。

プレミアムドメインとは

プレミアムドメインとは、通常より高い価格が設定されたドメイン名のことです。短く覚えやすい文字列や、サービス名・業種名に近い文字列などが対象になることがあります。

プレミアムドメインは、ドメインの種類ではなく、価格設定に関する考え方です。対象となる文字列や料金の仕組みは、TLDや取得サービスによって異なります。

取得時だけ高額な場合もあれば、更新時の料金も高く設定されている場合があります。気になるドメインがあるときは、初年度料金だけでなく、更新後の料金も確認したうえで申し込みましょう。

サブドメインとは

サブドメインとは、すでに管理しているドメイン名の下に、用途別の名前を追加して使う方法です。たとえば●●.comを管理している場合、blog.●●.comやshop.●●.comのように設定できます。

新しい独自ドメインを登録する方法とは異なり、すでに管理しているドメイン名の下に設定できる点が特徴です。ただし、別のサーバーや外部サービスを利用する場合は、そのサービスの費用がかかることがあります。

ブログ、採用サイト、会員向けサイトなどを分けて運用したいときに活用されます。使わなくなったサブドメインは、サイトを止めるだけでなく、不要になったDNS設定も見直しましょう。

なお、●●.com/blogのように、ドメイン名の後ろにスラッシュで区切りを追加する形はサブディレクトリと呼ばれます。サブドメインとはURLの構造や管理方法が異なるため、目的に合わせて使い分けましょう。

用途別に見るドメイン選びのポイント

ここまで見てきたように、ドメインにはさまざまな種類があります。選ぶときは、検索での有利・不利だけで判断するのではなく、登録条件、覚えやすさ、用途、地域性、将来の運用も踏まえて考えることが大切です。

ここでは、代表的なケースごとに、ドメインを選ぶ際の考え方を紹介します。

個人ブログやポートフォリオサイトの場合

個人で運営するサイトなら、幅広い用途で使いやすい.comが候補の一つです。国内向けのサイトであることを示したい場合は、.jpも候補になります。

.shopや.blogのような新gTLDも、サイトのテーマや発信内容と自然に合う場合には選択肢です。ただし、末尾の印象だけで決めず、覚えやすさ、入力しやすさ、希望する文字列が空いているかも確認しましょう。

企業や法人の公式サイトの場合

日本国内で登記している会社であれば、.co.jpが候補になります。登記した会社などが登録できるドメインのため、会社が運営する公式サイトであることを伝えやすい点が特徴です。

一方で、複数のブランドを展開する場合や、海外にも展開する予定があり、国名を含まない表記を使いたい場合は、.comも候補になります。

どちらが正解というわけではありません。会社名とサービス名のどちらを前面に出したいか、将来的にブランドや事業をどう広げたいかを踏まえて選びましょう。

ネットショップの場合

ネットショップでは、覚えやすさ、入力しやすさ、ブランド名との相性を重視して選ぶ方法があります。.comや.jpに加えて、.shopなども候補になります。

ただし、.shopを使うからといって、検索で有利になるわけではありません。文字列の印象よりも、店名やサービス名を伝えやすく、購入者が覚えやすいかを優先して考えましょう。

店舗や地域密着ビジネスの場合

地域に根ざしたビジネスでは、.jpや都道府県型JPが候補になります。都道府県型JPは地域名を含むため、その地域とのつながりを伝えたい場合に向いています。

ただし、都道府県型JPの都道府県名は、登録者や店舗の所在地を保証するものではありません。地名を無理に入れる必要もないため、店名やサービス名の覚えやすさと、地域性の見せ方のバランスを見ながら決めましょう。

ブランド名を守りたい場合

ブランド名や店名を守りたい場合は、まず実際に使う主ドメインを一つ決めます。そのうえで、.comや.jp、ハイフンの有無など、混同されやすい表記を必要な範囲で取得しておく方法があります。

Webサイトとして使わない別ドメインは、主ドメインへ恒久的に転送し、同じ内容のサイトを複数のドメインで公開しないようにしましょう。

ただし、最初から多くのドメインを取得する必要はありません。ブランド名の重要度、更新費用、第三者に取得された場合の影響を考えながら、優先度の高いものから検討するとよいでしょう。

ドメインを取得する流れと気をつけたいこと

選びたいドメインの種類や名前が決まったら、次は取得の手続きに進みます。ここでは、ドメインを取得してサイトを公開するまでの流れを3つのステップで整理し、更新・移管・廃止時に気をつけたい点もあわせて解説します。

ステップ1：使いたい名前と空き状況を確認する

まずは、使いたいドメイン名を考えます。サイト名や会社名、商品名と整合が取れていると、訪問者にも覚えてもらいやすくなります。

候補を決める際は、他社の商標や似た名前と混同されないかも確認しましょう。ドメイン取得サービスで文字列が空いていても、その名前を事業やサービスで問題なく使えるとは限りません。必要に応じてJ-PlatPatなどで類似する商標を確認し、判断が難しい場合は専門家へ相談することも検討しましょう。

候補が決まったら、その文字列が空いているかをドメイン取得サービスで検索します。すでに使われている場合は、別の文字列や別のTLDを検討します。

ステップ2：登録条件を確認して申し込む

TLDによっては、登録に条件があります。.co.jpのように登録資格が定められているものは、対象に当てはまるかを確認してから申し込みます。

申し込みの際は、登録者の個人情報や組織情報を正確に入力しましょう。料金は初年度だけでなく、更新時の費用も確認しておくと安心です。TLDや取得サービスによっては、初年度と2年目以降で料金が変わる場合があります。

ステップ3：サーバーやサイト作成サービスと接続する

ドメインを取得しただけでは、Webサイトを公開できません。ブログやサイトを表示するには、レンタルサーバーやネットショップ作成サービスなどと接続する必要があります。

接続には、ネームサーバーやDNSの設定が必要になる場合があります。サービスによっては自動で設定されることもあるため、利用するサービスの案内に沿って進めましょう。

取得後の更新・移管・廃止で気をつけたいこと

ドメインは、取得後も定期的な更新が必要です。更新を忘れると利用停止や失効につながることがあるため、自動更新の設定や、契約・更新の通知を受け取れるメールアドレスを確認しておきましょう。

登録管理を別のドメイン取得サービスへ移す手続きは、移管と呼ばれます。gTLDなどでは、新規登録後や別の事業者への移管後、登録者情報の変更後に、レジストラ間の移管が60日間制限される場合があります。移管を予定している場合は、対象となるTLDや利用サービスのルールを事前に確認しておくと安心です。

また、ドメインを廃止・失効させると、TLDごとの一定期間を経て、第三者が同じドメインを再登録できるようになります。使わなくなったメールアドレス、転送設定、DNS設定、外部サービスのカスタムドメイン設定などを残したままにしないよう、廃止時には関連する設定も見直しましょう。

よくある質問

ドメインの種類について、よくある疑問をまとめました。

.comと.jpはどちらを選べばよいですか？

明確な正解はなく、サイトの目的に合わせて選ぶことが大切です。国や地域を限定しない印象の表記を使いたい場合や、幅広い用途で使いたい場合は、.comが候補になります。

一方で、日本国内向けのサイトであることや、日本とのつながりを示したい場合は、.jpも選択肢です。迷ったときは、サイト名との相性、覚えやすさ、将来の事業範囲を基準に検討しましょう。

企業サイトは.co.jpにするべきですか？

必ずしも.co.jpにする必要はありません。ただし、日本国内で登記している会社が、企業の公式サイトであることを分かりやすく示したい場合には、有力な選択肢です。

一方で、海外展開や複数ブランドの運営を想定するなら、.comを主に使う考え方もあります。自社の事業内容や今後の展開に合わせて選びましょう。

なお、.co.jpは日本国内で登記している会社などが登録できるドメインです。NPO法人や医療法人など、組織の種類によっては.or.jpなど、別の属性型JPドメインが該当する場合もあります。JPRSの登録対象も確認しておくと安心です。

ドメインの種類でSEOは変わりますか？

文字列の違いだけで、検索順位が大きく有利・不利になるわけではありません。

Googleは、トップレベルドメインがGoogle検索でのパフォーマンスに影響するかというFAQに対して、「No」と案内しています。新gTLDのページであっても、検索語に対して最も関連性が高いとGoogleが判断した場合は、検索結果に表示されます。

また、Googleのランキングシステムに関する解説では、ドメイン名に含まれる語句は関連性を判断する多くの要素の一つである一方、完全一致ドメインを過度に評価しない仕組みを設けていると説明されています。

ただし、.jpのようなccTLDは、特定の国に向けたサイトであることを示す手がかりの一つとして扱われます。

Googleの多地域・多言語サイト向けガイドでも、ccTLDは特定の国に結び付いているため、ユーザーと検索エンジンがそのサイトを特定の国向けだとすぐに認識できると説明されています。ccTLDは、Googleがサイトのターゲット地域を判断する際に用いる情報の一つとして挙げられています。

SEOのためだけに種類を選ぶのではなく、用途や登録条件、覚えやすさ、運用のしやすさを優先して選びましょう。

無料で独自ドメインを取得できますか？

独自ドメインは、登録や更新に費用がかかるのが基本です。取得サービスによっては初年度の登録料が無料になるキャンペーンや、サービスに付属する無料のサブドメインが用意されている場合もあります。

ただし、無料に見えても、2年目以降の更新費用やサービスの契約条件がかかることがあります。申し込む前に、初年度だけでなく更新後も含めた費用と条件を確認しておきましょう。

まとめ

ドメインの種類は、.comや.jp、.co.jpのように、登録できる対象や向いている用途によって違いがあります。.comなどの幅広く使いやすいドメイン、日本向けの.jp、日本国内で登記した会社などが取得できる.co.jpといった特徴を知り、目的に合うものを選ぶことが大切です。

選ぶときは、SEOの有利・不利だけで決めず、用途、登録条件、地域性、覚えやすさ、将来の運用を基準に考えましょう。個人サイトでは.comや.jpが候補になり、日本国内で登記した会社の公式サイトでは.co.jpも候補になります。

気になるドメインが決まったら、空き状況、登録条件、初年度と更新時の費用を確認したうえで申し込みましょう。まずは、これから主に使うドメインを一つ決めるところから始めてみてください。